よくある質問と対策例
工場や複合施設・オフィスビルを運営していく中で色々なお困りごとが出てきます。
そこで、お困りごとのベスト5と対策例をご紹介いたします。
1.雨漏りがするが、原因がわからない…
雨漏りと言うと「屋根の瓦ずれ」「外壁目地の切れ」「屋上・バルコニーの防水層の剥がれや破れ」など一般に「経年変化」と言われるものを想像されることでしょう。また、雨は天から降ってくるので「雨水は上から下へ流れる」と普通は考えがちです。しかし、その先入観のみで判断してしまうと雨漏り原因を作ってしまう上に原因究明出来なくなります。
では、どんな時に雨漏りするのでしょうか。
（原因1）
風が巻く時に雨漏りする（水が下から上へ流れる?）
（原因2）
収まり（構造）の欠陥がある時に雨漏りする
（原因3）
防水に関する部位の劣化の放置を続けると雨漏りする
その他にも、原因はあるかと思いますが大きな原因は上にあげた3つが考えられます。
そこで、雨漏りが発生してしまったらどうしたら良いのか。
対策1
まずは、応急処置として漏ってくる水をバケツ・洗面器等で受けて製品や機械等が濡れないようにしてください。但し、その際にただ水を溜めて捨てるのではなく、溜まるまでの時間計測をしてください。溜まるまでの時間から「直接的な漏水」か「毛細管現象を含めた間接的部位からの漏水」かをある程度判断できます。
対策2
次に、雨の降り方、風の方向、漏水地点及び拡大方向、直上部に何があるかなどを観察しながら雨漏りの発生状況を観察してください（メモに取っていただけるとなお良いかと思います）。修理の際に的確な漏水状況を伝える事が出来、原因特定への近道になります。
対策3
修理の前に、建物の構造がわかる設計図書をご用意下さい。建物のお引渡し時に渡される設計図書を確認させて頂く事により、構造材の配置・仕様・収まりなどを参考に、どのような経路で漏水しているか推測し易くなります。
対策4
漏水後、あまり日にちが経ってしまうと漏水跡が確認できなかったり、建築当時のモルタルや雨や無色の塗布材の跡か判断が困難になります。出来るだけ早くご連絡下さい。漏水が少なくても天井裏の梁や断熱材に水が溜まっていたりしますので、連絡が早いほど原因究明も早くなり、余分な費用も掛かりません。
2.近隣への音漏れ（防音対策）はどうすれば良いか？
防音対策といっても、さまざまな方法があります。
まずは、音の原因を調査し原因に合った対策を施すことが最も重要なことです。
ワークスプランニングでは、防音パネル・遮音シートをはじめとした各種遮音材と吸音材を使用し、工場の従業員のための室内騒音対策、吸音工事、隣地境界や周囲住居への環境騒音対策をご提案させていただきます。
必要な場所にのみ必要な施工をすることで、余分な費用をかけず最良の防音対策が可能となります。
防音工事1 （発生音源の防音対策）
騒音対策の基本は、音源の防音対策です。騒音源の機械が特定出来る場合は、防音パネルなどで音源ひとつひとつの対策をおこないます。この対策により、工場から外部へ漏れる騒音レベルの低減及び、工場室内の騒音レベルが下がり従業員の作業環境の改善にもなります。ワークスプランニングでは、場所・条件に応じて、その他防音材を検討し、設計いたします。
防音工事2 （工場内吸音対策）
工場室内の壁・天井の吸音性能を高め、室内騒音レベルを低減します。工場内の仕上げが反射性の材料で出来ている場合（ワンワンと響いている場合）は、周波数によっても異なりますが、5dB～10ｄB程度の効果が出ます。全体域の騒音レベル（オールパス）の数字では、あまり下がらない場合でも、高音域だけ減衰し聴感上いやな音域が低減できたなどの効果は期待できます。したがって、従業員の作業環境の改善に有効な方法です。また、外部に防音壁を設置する減音効果に匹敵する効果が見込まれる場合もあり、費用がかかり、場所などの条件に制約を受ける防音壁を設置する前にご検討ください。高音域の吸音は、比較的薄いグラスウールのような材料で施工できますが、周波数が低い場合は、空気層が必要となるためスペースが必要となります。また、板振動により低音域を吸音でき、吸音面積を多く取る事が可能な吊下げ吸音板もあります。
3.節電対策をしているにもかかわらず、電気代が減らない…
近年、工場や複合施設では節電対策が必至です。
工場は生産品目、稼働状況、規模などによって設備が大幅に異なり、複合施設でも店舗数や収容人員によっても異なり、それぞれの工場や複合施設に合った節電・省エネ対策が必要です。
節電しているが電気代が思ったほど減らない原因には、節電方法が問題になっている可能性もあります。
対策1 （工場の場合）
工場は生産品目、稼働状況、規模などによって設備が大幅に異なり、それぞれの工場に合った節電・省エネ対策が必要です。基本的には、電力、燃料に区分すると、電力70%、燃料30%程度の割合で使用している工場が多いといわれています。
照明をこまめに消灯しているけど…という方は、高効率照明（LED照明等）の採用を検討されてはいかがでしょうか。
また、空調設備においては、冷暖房温度を推奨値（冬季暖房設定温度１９℃（夏季冷房設定温度２８℃））へ変更することや、空室、不在時には不要な空調を停止させることはもちろんですが、フィルターの定期的な掃除・点検が最も重要になります。空調機器に余分な負荷をかけずに運用することが節電に最も効果的です。これは、設備機器についても同じことが言えます。
生産設備では、運転方法のルール化と不使用時の停止を奨励するとともに、動力伝達部の定期的な点検を実施し、コンプレッサ設備、ボイラ設備、給排水設備その他設備でも機器に余分な負荷をかけずに運転・作動させることが節電対策になります。また、製造業の節電対策は、ピーク時間帯（平日9時〜20時）における生産用動力の稼働シフトなどにより生産設備の電力使用を見直すことが非常に効果的だといわれています。
対策2 （オフィス・複合施設の場合）
オフィスビル・複合施設の場合は、照明・空調・設備機器等の電力消費量を見直すことが節電対策にとって重要といわれています。
照明をLED照明に変えたり、執務エリアなどの天井照明を交互（半分程度）に間引くことも効果的です。窓際や壁際、会議室、役員室など直接作業等に影響のない部屋の照明を間引くことも効果大です。
空調についても温度設定を夏場の設定を28℃以上（冬場の設定温度20℃）にしたり、こまめに時間帯や外気温のチェックをして空調温度を調節することも大事です。特にオフィスビルや複合施設の設備機器・OA機器が多く使用される場所では各機器の電力消費機器の台数の見直しも重要になります。例えば、コピー機、複合機を多く導入している場合などは、必要に応じた台数のみコンセントを入れ、不要なものはコンセントを抜いておいたり、自動販売機や給茶機、コーヒーメーカーといった温めたり冷やしたり、保温したりする機器は、夜間や休日は電源を抜くことも大切です。
4.人の出入りが多く、セキュリティーが心配です
一般にセキュリティー対策と言われるものには、「入退室管理」「防犯カメラ」「放火・火災対策」「情報漏洩」など様々なものがあります。当社では、それらの危険をいち早く察知し防止するためのご提案をお客様のニーズや建物の構造に合わせてご提案させていただいております。
一番大切な顧客の信用を確保するためにも、オフィスの安全管理を万全にするためのご提案・施工に心がけております。
- 社員および来訪者の入退室管理
- 盗難防止センサーの設置
- 火災センサーの設置
- 防犯ガラスの施工
- その他
5.太陽光発電を導入したいのですがどこに相談すればいい？
住宅のメンテナンスのページでも掲載しておりますが、太陽光発電装置（ソーラーパネル）の設置工事は信用できる確かな業者を選択
することが一番重要です。
いくら太陽光発電という素晴らしいシステムを選択しても、
設置工事に不備があると「雨漏り」などの建物本体への危険が考えられます。また、実際の屋根の状況によっても設置が可能な場合と不可能な場合がありますので、屋根の状況も調べずに契約を勧める業者はもってのほかです。
きちんと、屋根の状況を調べて「設置可能な状態であるか」または屋根の改修が必要なのかどうかをお客様にわかりやすくご説明することが重要なことだと考えます。
＜当社の施工手順 ＞
1.お客様よりご相談を承ります。
2.専門の知識と技術を持った職人が屋根の状況を確認
3.お客様にわかりやすいように状況をご説明
4.改修が必要な場合は、改修をしてから設置
5.アフターメンテナンス
6.今の建物って災害時に大丈夫？防火・防災は？ どこに相談すればいい？
公共の建物やマンション、商業ビルなどの集合住居等については、火災など災害に対してどのような防備がされているか、またどこまで耐久性があるかなどが心配されるお声を耳にすることが少なくありません。
そこで、適切な防火・防災診断をし、経年劣化や消防法の改正など複数の要因から防災設備等のリニューアルの必要性が生じることがあります。当社では改修・交換はもちろんですが、さらに安心できる防災のために最新設備もご提案させていただきます。きちんと防火・防災診断を受けて適切な改修・施工を施すことで、建物の安全性はぐっと上がります。
当社は、ご家族の大切なお住まい、地域の大切な施設を安心・安全なものにして長くご利用いただるようご提案から施工・アフターフォローまで全力で取り組んでおります。ご不明な点等ございましたらお気軽にお問い合わせください。
（参考）
耐震診断については、各市町村や各種団体に相談窓口がありますので、まずはそこを利用することが良いかと思います。その耐震診断結果を元に耐震リフォーム工事をした場合は、「工事費用の一部補助制度」 や、無利子の 「工事資金融資」 が利用できます。詳細は地域によって違いますので、お住まいの市町村窓口へ問い合わせていただければ大丈夫です。